葬儀の際、故人様が自分の親族であったり、近しい血縁者であれば、参列を迷うことはありません。 しかし、仕事関係者や知人といったように、血縁でない少し遠い関係性の場合、葬儀の参列を迷う場合も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、葬儀の参列者の範囲は誰がどう決めるのかを解説していきます。 故人様とどういった縁があるのかといった立場や、葬儀規模に応じてどう変わるのかも解説していきますので、参列者の立場や状況に照らし合わせて、いざという時のために葬儀への参列に関する基準を知っておきましょう。
葬儀の参列者の範囲は誰が決める？
葬儀に誰を呼ぶかについては、基本的には葬儀を執り行う喪主を中心とした故人様の遺族が、自由に決めることができます。 ただし、最も重視されるのは葬儀によって見送られる故人様ご本人の考えや意向です。 葬儀の主役は故人様なので当然といえば当然の話ですが、故人様の意向が基本的には絶対となります。 出席範囲を決めることは勿論、誰が参列するかをひとりひとり名指しで指名することも可能です。 もし故人様の意向が生前に口頭もしくは遺言によって明確に記されている場合は、遺族であっても故人様の意向に従う必要があります。 しかし、葬儀のやり方に関しての遺言は「付記事項」といって法的拘束力はないため、故人様の意向を忠実に実行するかは、やはり遺族に委ねられることになります。 そのため、故人様が生前に葬儀のやり方や葬儀参列者などの意向を取り決め、それを死後に忠実に守ってもらうためには、生前時点での遺族と参列者について話をしておくなど、自分の意思を伝えておくと良いでしょう。 生前に故人様が遺族に伝えきれなくとも、「終活」を行う際には、自らの葬儀に誰が参列するかをエンディングノートや遺言などに残しておくことが大切です。 そうすれば、法的拘束力こそないものの、残した思いを実行してもらえる確率は上がります。
家族葬の場合の参列者の選び方などについては以下の記事もご参照ください。
おくりびとのコラム
家族葬の参列者は家族のみ？参列者を決める際に注意すべきポイント
故人様との関係性による決め方
もし故人様によって明確に方針が示されていない場合、葬儀の出席範囲は、一般的基準に照らし合わせて遺族側が判断・決定します。 その中でも代表的な基準としてよく判断材料になるのが、故人様との関係性です。 直系の血縁者は、一般的には3親等までの親族を呼ぶべきとされています。 1親等は、故人様の父母と子供が該当し、1親等の親族は遺族として参列あるいは喪主を務める場合が殆どです。 2親等は故人様の祖父母・兄弟姉妹・孫が該当し、3親等は曾祖父母・曾孫・甥姪・おじおば等が該当します。 仕事関係者や知人友人といった非血縁者の場合は、故人様と生前どのような交流がどういった密度であったのかによって、出席していただくべきかの線引きを行う場合が多いです。 故人様との関係性による出席範囲の決め方としては、以下のような目安の範囲にとどめるといいでしょう。 ♦直系の親族・・・両親・お子様・お子様の家族・兄弟姉妹など ♦3親等以内の親族・・・曾祖父母・祖父母・孫・ひ孫・甥・姪・おじ・おば等 ♦長年故人様と交流を深めていた友人 ♦長年お世話になった仕事関係者・・・上司・同僚・部下・自営業の取引先等
葬儀規模による決め方
故人様との関係性によってのみ遺族側が判断しようとすると、どうしてもどこかで曖昧になって、迷うことも増えてくるでしょう。 そしてその結果、呼ばなかった故人様の友人知人等から「どうして呼んでくれなかったのか」と非難される可能性もあります。 しかし、どこかで線引きをはっきりさせる必要はあり、そのために役立つのが、葬儀規模に応じて出席範囲をざっくりと絞ってしまうことです。
一般葬（二日葬・一日葬）の場合（葬儀規模：参列者数30人～70人）
一般葬とは、いわゆる普通の葬式のことで、幅広く一般に参列者を募る葬式を指します。 一般葬は、1日目の夜に通夜式（いわゆるお通夜）を行い、2日目に葬儀・告別式と火葬を行ういわゆる普通の葬儀を指す「二日葬」が多数派となっています。 しかし、近年では葬式の簡略化が進み、1日目の通夜式を省略し1日で通夜以外のすべての儀式を済ませる「一日葬」も増え、多様化が進んでいます。 こうした一般葬や一日葬は参列者に対して制限を設ける場合もありますが、その場合は一般葬とは呼ばないのが通例です。 制限を設けないスタイルなので、葬式の中では最も範囲が広くなります。 一般葬の場合の一般的な参列者の範囲は、以下の通りです。 ♦直系の親族（故人様の3親等以内の親族） ♦配偶者の親族（3親等以内） ♦故人様の親しい友人や知人 ♦仕事関係者（上司や同僚・部下、自営業の主要取引先など） ♦ご近所付き合いがある場合の近隣住民 ♦その他、故人様が招きたいと意向を示した人達
家族葬の場合（葬儀規模：参列者数10人～30人）
家族葬は、広く一般に参列者を募る一般葬とは異なり、親しい家族や身内だけに葬儀の参列を制限する葬式を指します。 「家族葬」という言葉は、特に直系の血縁者や親しい友人など関係性が深く近い人だけが参列できるように範囲を狭める場合に用いられます。 家族葬の場合の一般的な参列者の範囲は、以下の通りです。 ♦故人様の両親 ♦故人様のお子様 ♦故人様のお子様の家族 ♦故人様の兄弟姉妹 ♦故人様が特に親しくしていた友人知人 ♦その他、故人様が特に参列を望んだ人
直葬（火葬式）の場合（葬儀規模：参列者10人以下）
直葬（火葬式）は、通夜式や告別式を行わず、すぐに火葬に入るスタイルの葬儀のことです。 通常、火葬場はスペースもあまり広くないため、直接的な家族しか招かないのが通例となっていますが、故人様が特段希望した場合は家族以外の参列ができる場合もあります。 直葬・火葬式の場合の一般的な参列者の範囲は以下の通りです。 ♦故人様の両親 ♦故人様のお子様 ♦故人様の兄弟姉妹 ♦故人様が特別親しくしていた友人知人
直葬・火葬式については以下の記事もご参照ください。
おくりびとのコラム
火葬式と直葬って違うの？シンプルなお葬式の形について紹介します
まとめ
以上、葬儀の参列者の範囲について、誰がどう決めるのかを解説しました。 葬儀の参列者については特段法律など公的なルールによる規定はないため、実質的には自由となります。 そのため、葬儀の参列者の範囲を決めるのは、「故人様の意向」「ご遺族の意向」「一般的な基準」の3つの要素がメインとなります。 直葬・火葬式の場合は物理的スペースの制限もありますが、その他の葬儀の場合はご遺族が自由に参列者を決められます。 予算規模や故人様の意向も加味しながら、誰に参列してもらうかを検討しましょう。
