新型コロナウイルス（COVID-19）の影響もあり、近年増えてきた葬儀の形態のうちのひとつとして「家族葬」があります。 ここでは、 ♦家族葬とは何か ♦家族葬で呼ぶ範囲はどこまで？ ♦家族葬に呼ばないときのマナー ♦お葬式後の対応 ♦家族葬の注意点 について解説していきます。
家族葬とは
家族葬とは、「ご遺族が声を掛けた人だけで行う葬儀」のことをいいます。 一般葬の場合は、新聞のお悔やみ欄に名前を載せたり、故人様やご遺族の周囲の人にお葬式の日程の場所を知らせて、広くお葬式があることを話します。その結果、「故人様とは直接的には面識がなかったけれど、ご遺族との仕事上の付き合いがある人」「ご遺族とは会ったことがないけれど、親しく付き合っていた故人様の趣味のお友達」などが参列することになります。 しかし家族葬の場合は、「ご遺族が声を掛けた範囲」だけでお葬式が行われます。そのため、ご遺族から声が掛からなかった人は、原則として、「お葬式が行われること」も知らないままとなります。
どこまで呼ぶか
家族葬は、「家族葬」としていることからも分かる通り、基本的には故人様のご家族やご親族のみで行われます。 ただし、「家族同然に付き合っていた長い友人」「入籍こそしていなかったものの、20年以上もの間一緒に過ごしてきたパートナー」などがいる場合は、彼らが家族葬に参列することももちろんあります。また逆に、「血のつながりこそあるものの、まったくの没交渉で、交流していなかった甥や姪」などの立場の人は呼ばないことも多いといえます。 「家族葬に呼ぶべき範囲」のひとつの目安として、「三親等以内」という基準が出されることもあります。 しかしこれも、上で挙げた通り、絶対的なルールではありません。「故人様との親しさ」「故人様との付き合いの深さ」で呼ぶ人を決めるようにした方が、後悔のないお見送りができるでしょう。 もっとも、「呼ぶべきかどうか迷うラインにいる人」に関しては、念のため声を掛けておいた方が安心ではあります。詳しくは後述しますが、家族葬の場合、「あの人は呼ばれたのに、私は呼ばれていない……」「最後のお別れをしたかったのに、呼ばれなかったから行けなくてつらい……」ということで、後々までもめるケースが少なからずあるからです。 声を掛けた後にその人が参列を選ぶか参列しないことを選ぶかは、その人自身の自由です（※もちろん、家族葬で声が掛けられたのならば参列するのが基本のマナーではあります）。 迷ったのならばとりあえず声を掛けて、判断を相手にゆだねる方がトラブルになりにくいといえます。
呼ばない場合のマナー
家族葬に呼ばない場合は、基本的には「故人様が旅立ったこと」自体も周りに言わないようにします。 これを言ってしまうと、当然多くの人は「ご葬儀は？」と聞いてくるからです。基本的には、「参列してほしい人にのみ、訃報とお葬式の予定を伝える」というつもりでいましょう。 ただ、「忌引き休暇を取る都合上、会社に連絡しないわけにはいかない」「単位の話もあり、事情を説明しないで欠席してしまうと後々問題になる」というケースも多いことでしょう。 この場合は、「だれがいつ亡くなり、いつまで休みたいか（休まなければならないか）」だけを伝えるようにします。必要に応じてお葬式を行う「日」までは伝えることはありますが、開始時刻や場所などは伝えないようにします。 また、相手に「どこで行うのか」「参列してもよいのか」などのように聞かれた場合は、家族葬である旨を伝えましょう。多くの人はこのように言われれば、「参列してはいけないのだな」と捉えてくれます。 なお、「参列はしないが、不祝儀や供物・供花を出したい」と言われることもあるかもしれません。 受け取る方針でいるのならばもちろん受け取っても構いませんが、上記のものはすべて「お返し」を必要とするものです。そのため、お返しをしない方針であったり、受け取らない方針であったりするのならば、打診があった時点でそのことを伝えましょう。 ちなみに「Aさんからは受け取り、Bさんからは受け取らない」というような判断をした場合は、トラブルが起きる可能性が高くなります。
お葬式後の対応
ここからは、それぞれの関係性別に「お葬式後の対応」について考えていきましょう。
【訃報があったことだけは知らせておきたい親戚】
電話やハガキで、訃報の連絡を行います。 その場合は、「葬儀はうちうちで、家族だけで見送った」などのように記しておくとよいでしょう。
【年賀状のやりとりはしているが、普段はあまり会っていない人】
ご遺族・故人様の立場の別なく、このような関係性の人には「喪中ハガキで知らせる」というかたちで問題ありません。 喪中ハガキは11月~12月の初旬までに出すとよいでしょう。 なおこれくらいの距離感であるならば、喪中ハガキで訃報を兼ねてしまっても問題ありません。
【故人様のSNSなどでの友達】
SNSの発達に従い、現在では「直接顔を合わせることはないものの、メッセージ機能などで頻繁にやりとりする相手がいる」という人も多く見られるようになりました。 場合によっては、家族よりも頻繁に会話をしているというケースも珍しくありません。 このような場合に、何も言わずに消えてしまうと、相手が非常に心配することでしょう。 もしも故人様のSNSにログインできる環境下にあるのならログインをし、見えるかたちでアカウントの持ち主が亡くなったことを記すとよいでしょう。
注意点
家族葬は故人様とのお別れの時間を長くすることができる葬儀の形式ではありますが、注意しなければならない点もあります。 そのうちのひとつが、上で挙げた「だれを呼んで、だれを呼ばないのか」の問題です。 家族葬はその特性上、呼ぶ相手をご家族が「選定」することになります。このため、「行きたかったのに呼ばれなくて行けなかった」という人が出てくるのです。 上では「迷った場合はとりあえず声を掛ける」としましたが、「本来は声を掛けるべき相手だが、エンディングノートなどが残されておらず、声を掛けそびれてしまった相手がいる」という状況にもなりかねません。 また、後日に訃報を知った人が弔問に訪れてくれることもあります。 これは非常にありがたいことではあるのですが、ご家族はその都度、日程を調整して、対応ができるようにしておかなければなりません。一度にほとんどの人と「お別れ」が済む一般葬に比べて、家族葬は「その後の対応」が大変になる可能性が高いのです。 新型コロナウイルス（COVID-19）の影響は大きく、現在は家族葬に対する理解もだいぶ進みました。しかし「こぢんまりとした葬儀」ということで、反対するご親族もいます。 家族葬を行う場合は、周囲の人と意見をすり合わせていく必要もあるでしょう。
まとめ
新型コロナウイルス（COVID-19）の影響を受けて増え始めた「家族葬」は、今や葬儀の代表的な選択肢のうちのひとつといえます。 多くの場合、三親等以内の親族を呼んで行いますが、これは絶対的なルールではありません。呼ぶ人は、故人様との関係の深さによって決めるとよいでしょう。 なお家族葬には、「呼ばれなかった人の感情が悪化する」「後日の弔問が多い」「小さな葬儀のため反対する人が出る可能性がある」というデメリットが存在することも覚えておきましょう。
